V30 1984年3月に日本電気が発表した16bitCPU。インテルの名CPU8086の 
 クローン。正式にはμPD70116。8086に比べて回路がCMOSで構成されて内部 
 バスが増設されているため、8086より低電力でしかも高速に動作する。 
  
 日本電気のPV9801シリーズは初期のモデルはインテルの8086相当品を使用 
 しているが1985年5月のPC9801U2で初めてV30が使用され(PC9801vmが最初 
 と書いているところが時々あるがvmは7月に出ている。U2の方が先である)、 
 その後1990年のPC9801TまでこのCPUが搭載された。 
  
 実際には1986年以降は80286をメインCPUとして搭載していたのだが、V30に 
 あって80286に無い命令があったため互換性を保つためにずっと搭載し続け、 
 CPUを切り替えて使用できるようになっていた。 
  
 1984年に出たものは5MHz,8MHzであるが1985年には10MHzが出ている。しか 
 しメインCPUが80286に移ってからは8MHz版が搭載されていた。 

V30HL 日本電気の16bitCPUで機能的にはV30だが、V30で一部の命令をマイ  クロコードで書いていたものをハードワイヤードに変更し、同じクロック数  でも速度が1.6倍程度になったもの。ノートパソコンなどに採用された。
V33 日本電気が1988年に発表した16bitCPU。V30の後継機でかなりの高速化  を行っていた。速度2.8MIPS。16MBまでのメモリーを管理する機能を持つ。  またV30に関して日本電気はインテルから訴えられていたため、インテル  の著作権を侵害する可能性のある部分を完全に作り直した。
V40 日本電気が1986年に発表した16bitCPU。正式にはμPD70208。日本電気の  パソコンには搭載されていないが九州松下製のパソコンなど他社のパソコン  で一時採用されたことがある。当初の8MHz版と1987年に出た10MHz版がある。
V50 日本電気が1986年に発表した16bitCPU。正式にはμPD70216。同社の  パソコンではPC9801LT,PC9801HA の2機種にのみ採用された。基本的には  V30互換だったはずなのだが、V30用のソフトは必ずしも動作しなかった。  当初の8MHz版と1987年に出た10MHz版がある。
V60 日本電気が1986年に発表した32bitCPU。正式にはμPD70616。16MHz
V70 日本電気が1987年に発表した32bitCPU。正式にはμPD70632。16MHz。  同社のオフコンに搭載されるのではないかとの噂がずっとあったのである  が結局使用されなかった。
V.10 ITU-Tの勧告。不平衡複流相互接続回路の電気的特性。速度100Kbps。  RS423Aをベースにする。
V.11 ITU-Tの勧告。平衡複流相互接続回路の電気的特性。速度10Mbps。  RS422Aをベースにする。
V.12 ITU-Tの勧告。平衡複流相互接続回路の電気的特性。速度52Mbps。
V.17 ITU-Tの勧告。FAXに関するもの。速度14400bps。
V.21 ITU-Tの勧告。300bps全二重手順のモデムに関するもの。
V.22 ITU-Tの勧告。1200bps全二重手順のモデムに関するもの。AT&Tの  仕様を元に作成された。
V.22bis ITU-Tの勧告。2400bps全二重手順のモデムに関するもの。  周波数分割によってデータ量を上げた。
V.23 ITU-Tの勧告。600bps,1200bpsの全二重手順のモデムに関するもの。
V.24 ITU-Tの勧告。コンピュータと周辺機器を接続する時の手順で  RS232Cとほぼ同じもの。
V.25 ITU-Tの勧告。ダイヤルアップ接続の制御に関するもの。
V.25bis ITU-Tの勧告。ダイヤルアップ接続の制御に関するものであるが  V.25がパラレル制御であるのに対して、V.25bisはシリアル制御になって  いる。V.25bisのコマンド体系は 3文字のアルファベットでなるが、実際  には多くのモデムは V.25bisのコマンド体系ではなくヘイズ社互換の  ATコマンド方式を採用している。
V.26 ITU-Tの勧告。2400bps・4線式専用回線による同期全二重通信に  関するもの。
V.26bis ITU-Tの勧告。V.26を一般電話回線の場合に拡張した。
V.26ter ITU-Tの勧告。V.26bisを2線式専用回線に拡張した。
V.27 ITU-Tの勧告。4800bps同期式, 4線式専用回線によるもの。
V.27bis ITU-Tの勧告。V.27と同様だが速度として2400bpsも認める。
V.27ter ITU-Tの勧告。V.27bisと同様だが一般電話回線にも拡張。
V.28 ITU-Tの勧告。不平衡複流相互接続回路の電気的特性。
V.29 ITU-Tの勧告。4800bps,7200bps,9600bps同期式・4線式専用回線  に関するもり。
V.32 ITU-Tの勧告。9600bps全二重手順の一般回線用モデムに関するもの。
V.32bis ITU-Tの勧告。14.4Kbps全二重手順のモデムに関するもの。基本的  にはV.32と同じだが速度を9600のみから最高14400に引き上げるとともに  逆に4800bpsもサポートした。
V.32ter ITU-Tの勧告。V.32bisを拡張したもので最高速度を19200bpsに  引き上げた。
V.33 ITU-Tの勧告。14400bps・4線式専用回線用全二重モデムに関するもの。
V.34 ITU-Tの勧告。28.8Kbps,33.6Kbps全二重手順のモデムに関するもの。  1994年9月に28.8Kbpsの規格がまとまり、1996年10月に33.6Kbpsに  拡張された。この拡張されたV.34のことをV.34+ということもある。  この速度が日本の公衆電話の本来の回線品質では限界とされていた。  →V.fast,V.FC
V.34+ V.34の33.6Kbpsに拡張された仕様の俗称。
V.41 ITU-Tの勧告。通信時のエラー訂正方式に関するもの。
V.42 ITU-Tの勧告。データ通信の際のエラーチェックに関するもの。  LAPMを使用するがバックアップとしてMNPのクラス1〜4が利用可能。
V.42bis ITU-Tの勧告。データ通信の際の圧縮に関するものでLempel Ziv  方式を指定している。V.42方式のエラーチェックをすることが前提。  MNPのクラス5と互換性がある。
V.43 ITU-Tの勧告。データフロー制御に関するもの。
V.44 ITU-Tの勧告。データ通信の際の圧縮に関するもの。V.42bisに  比べて25%ほど圧縮率が高まる。
V.70 ITU-Tの勧告。データ通信と音声通話を同時に行う技術に関するもの。  インテルが開発したDSVDを指定している。
V.75 ITU-Tの勧告。V.70と同様にDSVDに関するもの。
V.90 ITU-Tの勧告。56Kbps全二重手順のモデムに関するもの。  K-flexとx2という二つの規格ができてしまったのでそれを統一  する形で制定された。  なお56Kbps出るのは下り方向のみであり、上り方向は33.6Kbpsになる。
V.92 ITU-Tの勧告。56Kbpsのモデムに関するものだが、V.90に  比べて、上り方向の速度が48Kbpsに向上されている。
V.110 ITU-Tの勧告。Vシリーズの勧告に沿って作られたモデムをISDN回線  に接続するためのターミナルアダプタに関するもの。日本とヨーロッパ  で使用されている。V.120とは非互換。
V.120 ITU-Tの勧告。V.110と同様のものだがアメリカで使用されている。  V.110とは非互換。
V.130 ITU-Tの勧告。ターミナルアダプタに関するもの。